コンテナイメージ署名が「本番統合」として求められる背景
ソフトウェアサプライチェーン攻撃への関心が高まるなか、コンテナイメージの改ざん検知はセキュリティ要件として現実的な位置を占めるようになっています。SLSA(Supply-chain Levels for Software Artifacts)フレームワークではレベル2以上でビルドの来歴(プロビナンス)記録が求められ、CNCF TAG-Securityの勧告でも「デプロイ前の署名検証」が標準的な対策として挙げられています。
こうした状況でSigstoreエコシステムの一部として開発されたcosignは、コンテナイメージへの暗号署名とその検証を既存のCI/CDワークフローへ統合しやすい形で提供するツールです。ただし「署名を付ける」だけでは不十分で、ポリシーゲートによる入場制御と鍵・証明書の失効対応まで設計しないと実運用には耐えません。本記事ではその3つのフェーズをまとめて扱います。
Sigstoreエコシステムとcosignの役割分担
cosignは単独のツールではなく、Sigstoreというオープンソースプロジェクトの一構成要素です。エコシステムを構成する主なコンポーネントは次のとおりです。
- Fulcio:OIDCトークンを受け取り、短命な証明書(有効期間10分)を発行する認証局(CA)です。
- Rekor:署名・証明書・来歴の記録を保管する、改ざん耐性のある透過的ログです。
- TSA(Timestamp Authority):署名タイムスタンプを付与し、証明書失効後でも「署名当時は有効だった」ことを証明できるようにします。
- cosign:上記を束ねてイメージへの署名・検証・来歴添付を行うCLIおよびライブラリです。
キーレス署名(Keyless Signing)では、開発者がOIDCプロバイダー(GitHub Actions・GitLab CI・Google Cloud Build等)のアイデンティティを使って短命証明書を取得し、秘密鍵を長期保管しない運用が可能です。一方、鍵ベース署名では組織が管理する秘密鍵を使い、鍵ローテーションを自前で管理します。どちらを選ぶかは組織のID管理基盤と合わせて決定します。
CI/CDパイプラインへの署名組み込み:設計の起点
署名をパイプラインに組み込む際にまず決めるのは「いつ署名するか」です。ビルド直後にダイジェストを署名するのが一般的ですが、ステージングテストや脆弱性スキャンを通過した後に署名する「検証後署名」の方が、ポリシーゲートと連携したときに意味が明確になります。
GitHub Actionsでのキーレス署名の基本的な流れは次のようになります。まずコンテナビルド後にイメージをレジストリにプッシュし、そのダイジェスト(sha256:...形式)を取得します。次にcosign signコマンドにダイジェストを渡すと、GitHub ActionsのOIDCトークンを使ってFulcioから短命証明書を取得し、署名がRekorに記録されます。
IMAGE_DIGEST=$(docker inspect --format='{{index .RepoDigests 0}}' myapp:latest)
cosign sign --yes "${IMAGE_DIGEST}"
GitLab CIやGoogle Cloud BuildもOIDCトークンを発行できるため、同様のフローが成立します。重要なのはタグではなくダイジェストに署名することです。タグは可変なため、後から別イメージを上書きできてしまいます。
来歴(Provenance)の記録にはSLSA対応のcosign attestコマンドが使えます。ビルドコンテキスト・ソースコミット・ビルド引数などをSLSA形式のAttestation(証言)としてイメージに添付することで、SLSA Level 2の要件を満たす基盤が整います。
ポリシーゲートの実装:Kubernetesへの入場制御
署名を付けるだけでは「署名されていないイメージも動いてしまう」という状況は変わりません。実効性を持たせるには、Kubernetesのアドミッションコントローラーとしてポリシーゲートを設置します。2026年時点でよく使われる選択肢は以下の2つです。
- Sigstore Policy Controller(旧Cosign Admission Controller):Sigstoreプロジェクトが公式に提供するアドミッションコントローラーです。
ClusterImagePolicyカスタムリソースで検証ルールを宣言的に記述でき、cosignと直接統合されています。 - Kyverno:より汎用的なKubernetesポリシーエンジンで、イメージ署名検証もネイティブにサポートしています。既にKyvernoを導入済みの環境では追加コンポーネントを増やさずに済むメリットがあります。
Sigstore Policy Controllerを使う場合、ClusterImagePolicyでレジストリパターンと検証する署名者のアイデンティティ(OIDCイシュアーとサブジェクト)を指定します。想定例として、GitHub Actionsのワークフロー実行でのみ署名されたイメージを許可するポリシーは次のような構造になります。
apiVersion: policy.sigstore.dev/v1beta1
kind: ClusterImagePolicy
metadata:
name: require-cosign-signed
spec:
images:
- glob: "ghcr.io/myorg/**"
authorities:
- keyless:
url: https://fulcio.sigstore.dev
identities:
- issuer: https://token.actions.githubusercontent.com
subjectRegExp: "https://github.com/myorg/myrepo/.*"
ポリシーゲートはネームスペース単位で適用範囲を制御できます。本番ネームスペースには厳格なポリシーを適用し、ステージング環境では警告のみ(warnモード)にするという段階的導入が、運用上のリスクを下げる現実的な方法です。よくあるつまずきとして、ポリシー適用前にデプロイ済みのワークロードが再起動時に弾かれるケースがあります。既存ワークロードへの影響を事前にdry-runで確認しておくことを勧めます。
署名失効対応の設計:cosignならではの考え方
従来のPKIでは証明書失効にCRL(Certificate Revocation List)やOCSP(Online Certificate Status Protocol)を使いますが、cosignのキーレス署名モデルでは証明書の有効期間が10分に設計されているため、CRL/OCSPへの依存が少なくなっています。ただし、それで失効の問題がなくなるわけではありません。
cosignにおける失効対応の主な手段は次のとおりです。
- Rekorによる透過的ログの活用:署名はすべてRekorに記録されます。特定のアイデンティティや鍵が侵害された場合、Rekorのエントリを検索して影響を受けた署名の範囲を特定できます。ただし、Rekorは現時点でエントリの「取り消し」機能を持たないため、ポリシーゲート側で侵害された証明書のフィンガープリントをブロックリストに登録する運用が必要になります。
- TSA(タイムスタンプ)の活用:TSAを使うと「署名当時は証明書が有効だった」という事実を検証時にも確認できます。証明書期限切れ後も過去の署名の有効性を保持したい場合に重要です。
cosign sign --timestamp-server-urlで指定します。 - 鍵ベース署名の場合のキーローテーション:秘密鍵が侵害されたり組織からの離脱者が出たりした場合は、鍵を失効させて再署名が必要です。ローテーション後は、古い鍵で署名されたイメージを再署名するか、ポリシーゲートで古い鍵の受け付けを停止します。
実運用での設計上のポイントは、「何が起きたときにどのイメージを止めるか」を事前に決めておくことです。鍵の侵害を検知してからポリシーゲートを更新するまでの時間を把握し、必要であれば自動化しておくと対応速度が上がります。
2026年の現行環境差分:OCI 1.1とSigstore GAの影響
2026年時点では、cosignを取り巻く環境がここ数年で大きく変化しています。新規導入時に特に押さえておきたい差分を整理します。
OCI 1.1 Referrers API:OCI Specification 1.1で標準化されたReferrers APIにより、署名やAttestationをイメージ本体のダイジェストに紐づけてレジストリに保存できるようになっています。cosign v2.0以降はこのReferrers APIをデフォルトで利用します。対応レジストリ(GitHub Container Registry・Amazon ECR・Google Artifact Registry等)では、署名がイメージと同じレジストリに保存されるため、外部OCIストレージに依存せずに済みます。一方、非対応のレジストリでは従来の:sha256-xxxxxx.sigタグ形式にフォールバックするため、使用するレジストリの対応状況を確認しておく必要があります。
Sigstore GAとSigstore Bundle形式:SigstoreはGAに達しており、署名データの形式もSigstore Bundle(.sigstore拡張子)への統一が進んでいます。Bundleには署名・証明書チェーン・タイムスタンプ・Rekorエントリが一つのJSONファイルにまとめられており、オフライン検証の信頼性が向上しています。
GitHub Artifact Attestations:GitHubは2024年にArtifact Attestationsをリリースし、GitHub ActionsからcosignベースのSLSA来歴をワンコマンドで生成できる機能が標準化されています。actions/attest-build-provenanceアクションを使うだけでSLSA Level 2相当の来歴がGitHub管理のRekorインスタンスに記録されます。SigstoreのパブリックRekorではなくGitHub管理のインスタンスを使うため、エンタープライズ環境での採用ハードルが下がっています。
これらの変化を踏まえると、新規にcosignを導入する場合はv2.x系を前提にOCI 1.1対応レジストリを選定し、Sigstore Bundleを標準出力形式として扱うのが2026年時点の現行標準です。既存のv1.x系の設定を引き継いでいる場合は、タグ形式の署名とReferrers API形式の混在が起きていないか確認することを勧めます。
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